福利厚生のマッサージ
最近は福利厚生の一貫としてマッサージを取り入れている企業が増えています。
パソコンを一日中使う、思い荷物の上げ下げが多いなど、体を酷使している従業員たちに、リフレッシュしてもらえたり、体調を整えられるなどの利点が多いことから、マッサージ導入を検討する企業が増加してきています。
ここでは福利厚生のマッサージが従業員や社員たちに、どのような影響を及ぼすか、事例を踏まえご紹介します。
福利厚生のマッサージ：マッサージ提供業社を利用
福利厚生の一貫としてマッサージを導入する場合、サービス提供者に会社に来て施術してもらう「訪問マッサージ」があります。たとえば「毎週金曜日、夕方5時以降利用可能」というように、決まった曜日、時間にマッサージ師に訪問してもらいます。
毎日マッサージ師が必要ではないという場合には、このような「訪問マッサージ」がおすすめです。マッサージ師に常駐してもらうより費用は安く済みます。
福利厚生のマッサージ：マッサージ師を雇用
もう1つの方法として、マッサージ師に常駐してもらう、つまり会社がマッサージ師を雇用するという福利厚生のケースがあります。たとえば、社員の人数が多い、マッサージ利用希望者が多い場合、決められた日にちや時間だけでは、社員や従業員たちが利用しにくい場合があります。
マッサージ師を雇用すれば、曜日や時間を気にすることなく、社員や従業員たちはマッサージを受けることが可能です。
福利厚生の社内マッサージを導入するメリット5つ
ここからは、福利厚生の社内マッサージを導入するメリット5つをご紹介します。これからの企業は会社の利益を追求するだけでなく、社員や従業員たちの健康増進にも気を配る必要があります。
メリット1：社員の健康増進
マッサージを受ければそれだけで健康になるわけではありませんが、疲れやストレスをマッサージで緩和するだけで、心も体もだいぶ楽になります。このような福利厚生は社員や従業員たちの健康増進に役立つでしょう。
ソフトバンクは2020年に社員への完全禁煙を徹底し、事業所内の喫煙所を撤廃します。このように企業が社員の健康増進のためにさまざまな取り組みをすることが、スタンダードになりつつあります。
メリット2：業務の生産性向上
企業が社員や従業員の健康増進に取り組めば、離職率もぐっと減ります。効率良く生産性を上げるためには、社員や従業員らが安心して働ける環境作りが必要不可欠です。そのためにも心身ともにリフレッシュできる福利厚生の導入は、決して無駄なことではありません。
人間は何時間も集中して仕事することはできません。10分、20分でもマッサージを受けて体がほぐれると、また集中して仕事をつづけることができるようになります。
メリット3：離職率の低下
心と体が健康であれば、体調を崩すことも少なくなり社員や従業員たちは安定して仕事に取り組むことができます。ひいてはそれが、社員や従業員たちの離職率を低下させることに繋がります。
それだけではなく、企業が独自の福利厚生に力を入れる昨今、社内マッサージ導入は働く側にとって魅力的なサービスと言えるでしょう。社内マッサージがある会社に勤めているという満足感、安心感もまた離職率を低下させる要因になります。
メリット4：社内マッサージで会社をアピール
「弊社では福利厚生の一貫として社内マッサージを取り入れています」というアピールは、企業が社員や従業員たちの健康増進に、力を入れていること多くの人に理解してもらえます。
このように、社員や従業員たちの健康を大切にしてくれる福利厚生を提供してくれる会社なら、安心して働ける、こういう会社で働きたいと思う人が増え、ひいてはそれが企業全体のイメージをアップすることにもつながります。
メリット5：モチベーションの向上
社員や従業員たちが毎日、安心して働けるということは、働く人たちのモチベーションが保たれているということになります。モチベーションの安定が、ひいては生産性の向上に繋がります。
福利厚生の社内マッサージは、健康増進には小さな一歩ですが、社員や従業員が一番簡単に心身リフレッシュできるサービスです。対外的にも、社員や従業員の健康増進に力をいれている会社だと評価されれば、企業評価も上がります。
あなたの会社に仕事の生産性をあげる「働き方改革」を起こしませんか？
名刺が多すぎて管理できない…社員が個人で管理していて有効活用ができていない…そんな悩みは「連絡とれるくん」で解決しましょう！まずはこちらからお気軽に資料請求してみてください。
社内マッサージの導入のポイント2つ
ここからは福利厚生の社内マッサージ導入に不可欠なポイント2つをご紹介していきます。これらのポイントは、貴社で社内マッサージを導入するか否かの判断材料になります。
ポイント1：準備が必要なもの
福利厚生の社内マッサージ導入にはどんな準備が必要なのでしょうか。
まず、施術してもらうスペース（部屋またはパーティションで囲ったスペースなど）が必要です。いくらマッサージ師を派遣、または雇用してもスペースがなければ社員や従業員はサービスを受けることができません。
次にマッサージ用のベッドやチェア、タオルやフェイスペーパーなどが必要です。これらは依頼する業者によって先方が用意してくれる場合があります。
ポイント2：費用の負担方法
マッサージ費用の負担は、大まかに2つに分けられます。それは会社が全額負担する場合と、会社が一部を負担する場合です。
さらにマッサージ師を派遣してもらうのか、それとも雇用するかによっても人件費は異なります。派遣の場合、1回あたり5時間で約10名を施術してもらうと、費用は5万円ほどです。
福利厚生の社内マッサージは社員や従業員に全額負担させるのではなく、ある程度は会社側が負担する必要があります。
社内マッサージを活用している企業
ここからは、福利厚生の社内マッサージを導入している企業をご紹介します。それぞれ社内マッサージの導入方法が異なるので、御社における社内マッサージ導入の参考になるはずです。
LINE
スマホアプリ「LINE」でお馴染みのLINE株式会社では、リフレッシュを目的としたマッサージルームを設置しています。
利用法は社内の施設予約システムで事前予約し、マッサージ師による施術を1回40分、500円で受けることが可能です。社員がリラックスして施術を受けられるよう、照明を少し落としたり、アロマフューザーやBGMを流したりしています。
ちなみに利用料は被災地や盲導犬協会などに寄付されています。
株式会社Wiz(ワイズ)
IT企業大手の株式会社Wiz（ワイズ）も、福利厚生の社内マッサージ（会社deマッサージ）を導入しています。
毎月第3木曜日にプロのマッサージ師に訪問してもらいます。普段休憩室として使われている部屋をマッサージ部屋とし、専用のベッドが設置され、社員は施術（1回15分）を受けることができます。
長時間パソコンに向かっている社員が多いので、心身ともにリフレッシュ、リラックスできると好評です。
コロプラ
スマホゲームでお馴染みの株式会社コロプラでも、福利厚生の社内マッサージを導入しています。
オフィス内には専用の「Kuma SPA」なるマッサージルームが用意され、プロのマッサージ師が常駐しています。事前予約する必要がありますが、人気すぎて1、2週間先まで一杯になってしまうこともあります。
30分、1時間と比較的長い時間施術を受けることが可能です。さらに社員は全員無料でマッサージを受けることができます。
福利厚生の社内マッサージ導入を検討しよう！
福利厚生の社内マッサージを導入することは、働く社員や従業員の健康増進に貢献します。ひいてはそれが、生産性やモチベーションの向上に繋がり、会社全体の業績アップにも繋がります。
日本人はとくに肩こり、腰痛に悩まされている人が多いため、社内マッサージは大変喜ばれる福利厚生と言えるでしょう。
