ダイバーシティとは
ダイバーシティとは、誰もが活躍できる社会を実現するための取り組みのことをいいます。「誰もが」とは、男女、人種や国籍といった壁を作らず、「人間」というひとくくりで捉えられることともいえます。
ビジネスの国際化や女性の社会進出が進む中で、働き方の多様化をダイバーシティと表現することもあります。
女性が働きやすいダイバーシティのメリット5つ
日本では長い間、男性正社員の待遇が異常なまでに高く、女性や非正規社員は冷遇されてきました。今や、労働者人口に占める非正規雇用者は全体の4割に達しています。
女性や非正規雇用だからといって、能力が不足しているわけでもなく、「正社員が偉い」「男性が偉い」というのは根拠のない時代遅れの発想と言わざるを得ません。ここでは、ダイバーシティを導入することで、女性が得られるメリットを５つご紹介します。
女性に働きやすいダイバーシティのメリット1：人材の確保
ダイバーシティを導入し、女性にとっても働きやすい環境ができれば、出産や育児で仕事を離れていた女性の能力を活用することができるようになります。
ダイバーシティ導入前の「女だから」「正規雇用ではないから」などといった差別を払しょくし、能力のあるものは平等に扱うことで、不足している人材を十分に補うことができます。
女性に働きやすいダイバーシティのメリット2：モチベーションの向上
ダイバーシティ導入により、女性が男性と同等に扱われるようになれば、出世意欲のある女性にとってはモチベーションを向上させることができます。
ダイバーシティ導入前の「女性はどんなにがんばっても昇進できない」という状態では、能力のある女性でもやる気を発揮できませんでした。未来が開けることで、女性の仕事に対するモチベーションは、男性と同じレベルになると期待できます。
女性に働きやすいダイバーシティのメリット3：職場の活性化
結婚したら退職するのが当たり前だった時代は、女性の就職は「腰掛」とも呼ばれ、女性の仕事に対する意欲を高めることは難しいことでした。
ダイバーシティ導入により、女性が活躍できるようになれば、職場には男女限らず意欲のある者が集り、意欲のない者は男性であっても淘汰されていくことになります。職場はやる気のある者だけで構成されることになり、活性化されることが期待できます。
女性に働きやすいダイバーシティのメリット4：企業の外的評価の向上
ダイバーシティを導入することで、導入した企業のイメージは確実に向上します。そのため、導入している各社は、社内規定などでひっそりと導入しているのではなく、世間への自企業アピールの材料として「ダイバーシティ導入」を宣言しています。
女性に働きやすいダイバーシティのメリット5：イノベーション
ダイバーシティの真の目的は、イノベーションだとする考え方もあります。イノベーションは、物事の「新結合」「新機軸」「新しい切り口」「新しい捉え方」「新しい活用法」を意味する用語です。
ダイバーシティ導入により、男性正社員のみが大切にされていた環境から、女性をはじめ多様な人々が仕事に携わる環境へと変わります。この変革の中で、新しい何かを生み出すことが期待されています。
ダイバーシティを導入している企業5選
ここでは、ダイバーシティを導入している企業として知られている会社を5社ご紹介します。それぞれの会社にダイバーシティ導入の特徴が見られます。
自分にとって、どの企業が一番働きやすそうか、魅力を感じるかといった観点で眺めてみてはいかがでしょうか。
ダイバーシティ導入企業1：楽天グループ
楽天グループでは、70を超える国と地域出身者が働いています。楽天グループでは、ダイバーシティを「イノベーションの原動力」とし、企業戦略のひとつに位置付けています。女性管理職の比率も20％以上と高い水準です。
近年では女性社員の仕事と育児の両立、LGBT、障害者雇用・活躍推進にも、積極的な取り組みを行っています。
ダイバーシティ導入企業2：Google
Google LLCでは、「ダイバーシティとインクルージョンの向上」を重要な達成項目として掲げています。Googleではダイバーシティ推進の取り組みとして、「無意識の偏見」を従業員ひとり一人が意識することにより、個性豊かなアイデアを見過ごすことのないよう努めています。
ダイバーシティ導入企業3：ボッシュ
ボッシュグループでは、女性の活躍を推進する取り組みを強化し、ポテンシャルの高い女性を登用しています。全社員に向けた、掲示物による意識改革や、女性社員同士のネットワークづくり、管理職向けのダイバーシティ研修なども行われています。
2011年から育児・介護を行う従業員を対象に在宅勤務制度が導入されましたが、2013年には適用対象が傷病者まで拡大されました。
ダイバーシティ導入企業4：株式会社小川の庄
株式会社小川の庄は、有名大企業というわけではありませんが、ダイバーシティの導入が理想的な形で実現しています。
長野県の郷土食として有名な「おやき」は、地域によっていろいろな種類のものがありますが、いずれも代々女性が受け継いできたものです。
このおやきをお土産品として製造しているのが株式会社小川の庄で、働いている人の多くが65歳以上で、障がい者も採用されています。
ダイバーシティ導入企業5：コクヨ株式会社
コクヨ株式会社では、戦前から積極的に障がい者雇用に取り組んでおり、ダイバーシティ導入企業としての歴史も長い会社です。
特例子会社で積極的に障がい者を雇用することで、企業本体からの印刷物の発注など、アウトソーシング可能なものを見極め、新たな業務の切り出しも行っています。
あなたの会社に仕事の生産性をあげる「働き方改革」を起こしませんか？
名刺が多すぎて管理できない…社員が個人で管理していて有効活用ができていない…そんな悩みは「連絡とれるくん」で解決しましょう！まずはこちらからお気軽に資料請求してみてください。
女性を助ける働き方改革4つ
最近の「働き方改革」の一環として、女性が働きやすい環境づくりも、多くの企業の経営テーマになっています。ここでは、働く女性の助けとなるような働き方改革の例を４つご紹介します。
女性を助ける働き方改革1：勤務形態
働き方改革のひとつとして、会社への出社に捉われない勤務形態の多様性が挙げられます。テレワークを導入している企業も多く、テレワークを利用することで在宅勤務も選択できる会社が増えています。
育児中の女性にとっても、時短勤務だけでなく、在宅勤務という選択肢も増えることになり、自分に合った働き方を選ぶことができるようになってきています。
女性を助ける働き方改革2：職場の理解
会社の制度として産休や育休、時短勤務などが用意されていても、それぞれを活用する女性は肩身の狭い思いをしてきました。
ダイバーシティの推進ということで、女性だけでなく、あらゆる壁を取り払う意識が浸透することで、今まで女性特有の制度だったものも、職場の理解を得やすくなり、遠慮せずに申請できるようになります。
女性を助ける働き方改革3：子供を預けられる施設
女性の中でも、特に子育て世代の女性を企業の中で活用するために、働き方改革の施策の一つとして、子供を預けられる施設を企業内に設ける会社も増えています。
従業員であれば、子供を預けることができ、子供が熱を出したときなども、すぐに駆け付けることができるので、一般の保育園に預ける場合よりも、より仕事に注力できるようになります。
女性を助ける働き方改革4：在宅勤務制度
働き方改革によってもたらされる勤務形態のひとつとして、在宅勤務が挙げられます。IT企業では早くから自社内ネットワークに接続できる環境を構築し、在宅勤務を可能にしていましたが、今では一般企業でもネットワークを活用した在宅勤務が可能になってきています。
ダイバーシティを導入した企業で楽しく働こう
ビジネス社会では、「女だから」「日本人じゃないから」「老人だから」「障がい者だから」などの理由をつけて、排除されてきた人々がいます。
ダイバーシティの導入により、平等に能力判断される企業が増えています。垣根のない仕事場は、虐げられる人を目にすることもなく、誰もが気持ちよく働くことができます。
これから働く企業を選ぶのなら、ダイバーシティを導入・推進している企業を選び、気持ちよく働きましょう。
