メンター制度とは
「メンター制度」とは、新入社員に対して上司ではなく、比較的に年の近い先輩社員がサポートをする制度のことを言います。
基本的に、メンター制度の場合にサポートする側となる「メンター」は、同じ部署の先輩ではありません。部署の違う先輩社員をメンターとすることで、仕事のサポートよりも新入社員の精神的サポートが行える、というのがメンター制度の特徴となっています。
メンター制度の目的
メンター制度を導入することの目的は、離職率の高い新入社員のサポートを行うことで、少しでも離職率を下げることにあります。
企業が新入社員を採用しても入社から3年以内に辞めてしまう社員が多く、このことは問題になっています。メンター制度には他に、サポートするメンターとして社員を成長させる目的もありますが、第一の目的は新入社員の離職率を下げることになります。
メンター制度の効果
メンター制度を実施したことで、大卒入社3年以内の離職率が3割から1割程度に引き下がったなどの効果がでたという企業もあります。
しかし、メンター制度の効果を得るにはメンター制度がしっかりと機能していることが条件となります。導入にあたっては、メリットだけでなくデメリットも把握してしっかりと対策を講じておく必要があるでしょう。
メンター制度を導入した方がいい理由6つ
メンター制度にはメリットがあるため導入はおすすめなのですが、その主な理由を6つほど紹介いたしますのでぜひご覧になってみてください。
メンター制度ではメンターというサポートを得られる新入社員はもちろん、新入社員を指導し導く側としてメンター側の成長も見込まれるため、上手く導入できれば効果の高い制度となっています。
メンター制度を導入した方がいい理由1：自発的に仕事に取り組むようになる
メンター制度を導入した方がよい理由として、1つ目は精神的なサポートをメンターが行ってくれることで、新入社員が自発的に仕事に取り組むようモチベーションを高めることができる、という点です。
これまで学生であった場合、就職してからの環境への対応など大変なことが多いです。そこをメンター制度で先輩社員に相談することで、悩みを解決し意欲的に仕事に取り組めるようになるという理由です。
メンター制度を導入した方がいい理由2：仕事に対する責任感が高まる
メンター制度を導入した方がよい理由として、メンターとなる先輩社員とサポートされる新入社員が共に仕事に対する責任感を持つようになるという理由があります。
まだまだ学生気分が抜けない新入社員を、社会人として育成することができます。メンター制度ではサポート側に回る先輩社員も、メンターとしての責任を感じて仕事に対する責任感を高めることに繋がることでしょう。
メンター制度を導入した方がいい理由3：管理職になったときに経験を活かせる
こちらはメンター制度の中でもとくにメンターとなるサポート側の社員のことで、新入社員の指導や相談に乗ることで育成能力を育み、いずれ管理職となったときにその経験を活かすことができる、という理由です。
若手社員のリーダーシップを育てたり、管理意識を高めるためにメンター制度は効果がある、ということが理由になっています。メンター制度はサポートされる側だけでなく、先輩社員側にもこのようなメリットがあります。
メンター制度を導入した方がいい理由4：一人で悩みを抱える人が減る
メンター制度を導入した方がよい理由4つ目は、身近に相談できる人員を配置することで新入社員がメンターを頼るようになり、一人で悩みを抱えてしまうことが減るという理由です。
基本的にメンター制度でメンターとなるのは職場の先輩ではないため、仕事への悩みや仕事以外の悩みも相談しやすい、というのがメンター制度のメリットとなります。相談するための時間や場所をしっかりと確保しておく必要があるでしょう。
メンター制度を導入した方がいい理由5：職場に早く馴染め居心地が良くなる
メンター制度により新入社員に親身になってくれる先輩がいることで、新入社員側は職場にも早く馴染むことができますし、それにより職場での居心地を良くすることに繋がります。
職場での居心地が悪いとなると、新入社員が退職してしまう可能性は上がります。新入社員を早く職場に馴染ませること、居心地よく感じさせることは社員を定着させるためには必要不可欠でしょう。
メンター制度を導入した方がいい理由6：身近に相談できる相手がいる安心感
新入社員は地方から上京してくるなどで、身近に相談できるような相手がいないことが多々あります。メンター制度では気軽に相談できる先輩をメンターとするので、悩みがあっても相談する相手がいるという安心感を与えることができるでしょう。
メンター制度のデメリット
メンター制度のデメリットは、メンターと新入社員側の相性が悪いことや、効果がでるかどうかはメンターのやる気に影響されることです。
特に立候補ではなく指名でメンターを決めた場合、意欲的に取り組まない場合があります。また、メンターになる側の業務への影響もあります。
メンター制度を上手く活用するためには、メンターとなる側の通常業務のサポート、メンターとなるための研修なども的確に行っておく必要があるでしょう。
メンター制度導入のルール3つ
メンター制度にはメリットがあれば、デメリットもあります。できるだけデメリット部分が起こることなくメリットを活かせるようにするには、メンター制度導入にあたって気をつけておきたいポイントがあります。
ここからはそのうち3つをルールとして紹介していきます。
メンター制度導入のルール1：守秘義務
まずメンター制度導入にあたって必要不可欠なルール、その1は新入社員の相談を受けるメンターが相談内容を誰にも喋らないという守秘義務を決めておくことです。
新入社員が勇気を出して仕事上の悩みをメンターにしたとしても、その内容が直属の先輩や上司に筒抜けになっては2度と相談しようとはならないでしょう。メンターとなる側は、受けた相談の内容について守秘義務があることを徹底しておきましょう。
メンター制度導入のルール2：相談窓口
メンター制度では、メンターと新入社員の相性によってどうしてもお互いに不満がでることがありますので、その際にどこに相談するのか「相談窓口」を明らかにしておくとよいでしょう。
実際に接してみないと相性はよく分からない場合が多いです。そのため、メンター制度発足後も随時相談に乗れるように、相談窓口を明らかにして相談しやすいようにしておきましょう。
メンター制度導入のルール3：面談の時間
メンター制度の導入にあたっては、勤務時間内にメンターとの面談の時間をきちんととっておき、そのための場所を用意しておくことが重要です。
メンターを用意されても、面談する時間が設定されていなければなかなか相談することができなかったり、相談に乗ることができなかったりします。就業時間の10分前など、就業時間中に面談をする時間をとっておくことがメンター制度の成否に影響します。
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メンター制度導入のコツ3つ
メンター制度を導入するには、気をつけておきたいポイントがありますので、ここからは導入にあたってのコツを3つほど解説していきます。
メンター制度導入にあたってメンターの役割を明確にしておく、メンターに選ぶ人はどういう人か、メンターとなる人への研修などがその内容となっています。
メンター制度導入のコツ1：メンターの役割を明確にする
メンター制度導入にあたっては、メンターとしてどのようなサポートをするのかを明確にし、そのことをメンターと新入社員の両者に知らせておきましょう。
中にはメンターに頼り切り、なんでもかんでも相談してメンターの負担になる場合があります。メンターとはどういう役割なのかを周知しておきましょう。
メンター制度導入のコツ2：メンターは上司が相応しいとは限らない
メンター制度の場合、基本的には同じ職場の人ではないので別の職場の年齢が近い人が望ましく、必ずしも上司がふさわしいとは限りません。
逆に地位がある人がメンターの場合、相談しにくいといった問題が起こることもあります。相談しやすいように年が近い人、できれば部署の違う先輩がよいでしょう。
メンター制度導入のコツ3：メンター教育や研修の実施
メンター制度が成功するかどうかは、メンター選びやメンター自身の力に大きく影響されますので、メンターへの教育や研修を実施することは必要不可欠です。
人材育成のための研修を受けることで、メンターが後に管理職となる際に経験を活かすことができるでしょう。
メンター制度で導入の効果を知りましょう
メンター制度は新入社員の離職率を低下させるため、若手社員の意識向上や経験のためにメリットの大きな制度です。メンター制度の効果を知ること、導入のコツを知ることで適切に導入していきましょう。
