仕事があるのに怪我をしてしまったとき
仕事があるのに怪我をしてしまったとき、仕事に影響が出ると思い、気持ちが焦ってしまう人が多いのではないでしょうか。
ここからは仕事があるのに怪我をしてしまったとき、どうしたらいいのかを詳しくみていきます。気を付けて生活していても怪我をしてしまう可能性は誰にでもあるので、今後のために怪我をしたときにすべきことを一度確認をしておきましょう。
完治まできちんと休むことが大切
仕事があるのに怪我をしてしまうと、早く仕事に復帰しなければと思い、無理をしたり病院に行くのをやめてしまったりする人がいますが、怪我をしたときは完治まできちんと休むことが大切です。
急に休みを取ると周りの人に自分の仕事を負担してもらわなければいけませんが、完治した後に仕事で恩返しをすればいいと割り切ってしまいましょう。
診断書提出などの手続きがあることを知っておこう
怪我をしてしまったことが原因で仕事を休まなければいけなくなった場合、期間によっては会社への診断書提出が必要になります。
長い期間仕事を休む必要がある場合、病院で診断書に休職期間を明記してもらい、会社に提出をすれば休職をすることができます。
休職期間は給料が支払われない会社が多いですが、給与が支払われない期間は、健康保険組合に傷病手当金の申請し条件をクリアすれば傷病手当金が支給されます。
診断書の提出6ステップ
診断書という名称は知っていてもどのように入手するのか、また会社にどのように提出するのかが分からない人も多いのではないでしょうか。
ここからは診断書の提出までの手順を6つに分けて詳しく説明します。ぜひ確認してみてください。
ステップ1：病院で診察を受ける
診断書をもらうためには、はじめに病院で診察を受けなければなりません。診察を受けることで今の自分の状況が明確になり、どの程度休みを取らなければいけないのかがはっきりとしてきます。
ステップ2：診断書の作成を医師に依頼
診断を受けた結果、長い期間仕事を休まなければいけないことが分かったときには、その場で診断書の作成を医師に依頼します。
診断書は個人病院であれば診察が終わったあとすぐに作成してもらえますが、総合病院の場合、混雑状況によっては後日病院に取りに来るか診断書を郵送してもらわなければいけないこともあります。
ステップ3：診断書の料金を払う
医師に診断書の作成を依頼し診察が終了したら、受付でその日の診察料金と一緒に診断書の料金を支払います。診断書は健康保険の適応外になっています。
金額は病院によって異なりますが、3,000円から5,000円くらいの病院が多いです。より詳細な診断結果を明記した診断書が必要な場合は1万円を超える場合もあるので、病院に行く際には現金の準備を忘れないようにしましょう。
ステップ4：診断書の内容をチェック
病院で診断書を受け取ったら、診断書の内容をチェックしましょう。診断書には診断を受けた人の名前や生年月日が明記されるので、間違えがないか病院を出る前に見ておくと、間違えがあった場合にすぐに修正してもらうことができます。
名前や生年月日の確認が終わったら、病名と完治までに必要になる休職期間が書かれているかをチェックしてから診断書を持ち帰るようにしましょう。
ステップ5：休職期間を確認
医師に診断書を書いてもらったら自分の休職期間を確認しておきましょう。休職期間の確認をすると、自分のいない間の仕事の流れを感じ、対策を考えることができます。
診断書に書かれた休職期間は、診察を受けた時点でのもので、怪我の状態によっては、再度医師に診断書を書いてもらうことで休職期間を延長することもできます。
ステップ6：診断書の提出方法を選択
診断書で自分の休職期間を確認したら、会社への診断書の提出方法を選択します。休職の場合、会社に戻るときのことを考えると、会社に出向いて診断書を提出し手続きを進められればいいのですが、怪我の状況によっては難しい場合もあります。
会社に出向くことが難しい時は、郵送で診断書を提出することも可能です。郵送で診断書を提出するときには、ビジネスマナーとして添え状を入れて郵送をするようにしましょう。
診断書の提出に際しての注意点
怪我や病気が原因で長い期間仕事を休まなければいけなくなったとき、できる限り早めに診断書を会社に提出することも大切ですが、診断書の提出以外にもやらなければいけないことがあります。
ここからは診断書の提出に際しての注意点をみていきます。怪我や病気になったときでは、頭が回らないことも多いので、事前に確認しておきましょう。
業務の分担を行う
怪我や病気で長い期間仕事を休まなければいけなくなったとき、診断書を提出したら自分の身体が完治するまでしっかりと休むことが一番大切です。
しかし身体が動く状態であれば、自分の行っていた業務の分担を行うようにしてください。業務の分担を行わずに長い間仕事を休んでしまうと、周りの人にしわ寄せがいき、自分への評価が落ちてしまいます。それを防ぐための業務分担を忘れないように注意しましょう。
就業規則の確認
診断書を会社に提出するときには会社の就業規則の確認をしましょう。就業規則を確認すると、休職した際に会社がどこまで保障をしてくれるのかが明確になります。
また傷病休暇に関する制度がある会社もあるので、就業規則を確認し制度をうまく利用すると休職中の金銭的な負担を軽減することができます。
休職期間を職場全体に告知
診断書を提出し会社を休職することが決まったら、休職期間を職場全体に通知しましょう。職場全体に休職期間を通知することで、周りも自分が休職している期間の計画を立てやすくなります。
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診断書を受け取ってもらえなった場合
会社に診断書を提出して休職を申し出たとき、まれに診断書を受け取ってもらえないことがあります。
診断書を受け取ってもらい手続きをしないと休職をすることができないので、診断書を受け取ってもらえない場合、どうしたらいいかわからなくなってしまう人が多いです。
ここからは万が一の時にそなえて、診断書を受け取ってもらえなかったときの対処法をみていきます。
受理の拒否理由を明確化
会社に診断書を提出したが受理を拒否された場合、診断書の不備など、なんらかの理由がある可能性が高いです。
診断書の受理を拒否されたときには、その場で理由を明確化しておきましょう。その場で理由を明確化することで、休職するためにはどうしたらいいのかを確認したり、診断書の修正のために病院に出向いたりと、再度休職手続きに向けた行動を起こすことができます。
不備がある場合は指示に従いやり直し
診断書を受け取ってもらえなかった理由が診断書の不備であった場合、その場で修正すべき点を確認し、指示に従い医師に再度診断書を書いてもらい再提出しましょう。
名前や生年月日など患者の情報に関する部分にミスがあった場合には、無料で新しい診断書を発行してくれる病院が多いですが、それ以外の場合再度診断書の料金の支払いが必要になります。
上司や人事に相談
休職のために提出した診断書を会社に受け取ってもらえず、明確な理由が分からない場合は、上司や人事などの診断書を提出する部署とは別の部署にいる人に相談をしてみましょう。
上司や人事に相談をすると、今までに休職をした人の話を聞ける場合もあり、自分が休職をするための参考になります。
場合によっては弁護士に相談しよう
会社が明確な理由なく休職の手続きを拒否し、会社の中で相談できる人がいない場合、弁護士に相談をしてみましょう。
会社には怪我や病気で長い期間仕事を休まなければいけなくなったとき対応する義務があります。義務を怠っている場合、弁護士を交えて話し合いをすることで解決する場合が多いです。
診断書は正しいステップで提出しよう
今回は怪我や病気になったときの診断書のもらいかたと、会社への提出方法について詳しくみてきました。
怪我や病気になったときは、自分のことでいっぱいいっぱいになってしまいがちですが、会社に診断書を正しいステップで提出して、自分自身への負担を減らしていきましょう。
