EBITDAとは?計算方法やEBITDAの目的3つ|メリットとデメリット

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EBITDAとは

EBITDAは、金利支払い前、税金支払い前、有形固定資産の減価償却費及び無形固定資産の償却費控除前の利益を指す企業価値評価の指標です。

EBITDAは、Earnings Before Interest, Taxes, Depreciation, and Amortization の頭文字を取った略語で、統一された言い方はありませんが、一般的には「イービットディーエー」や「イービットダー」、「イービッダー」などと呼ばれています。

EBITDAの計算方法

EBITDAの計算方法はとてもシンプルです。EBITDA = 税引前当期純利益 + 支払利息 + 減価償却費という式だけでEBITDAを計算することができます。 

またEBITDA=営業利益+減価償却費という、もう一つのよりシンプルな式でも計算することができます。

EBITDAの目的3つ

EBITDAの目的は3つあります。まず1つ目は収益力の比較や分析に用いるということ、2つ目は年度ごとの収益を比較するということです。3つ目は、海外企業との比較に用いるということです。

EBITDAの目的1:収益力の比較や分析に用いる

EBITDAは、企業の収益力の比較や分析に用いることができます。EBITDAを用いることで、減価償却費を差し引く前の収益を分析することができます。

そのため、設備投資額や減価償却の方法が異なる異業種間においても、設備投資額に左右されることなく分析を行うことができ、企業間の比較にも役立ちます。

EBITDAを使えば、設備投資額が多くなりがちな製造業と比較的少ないサービス業を比較することができます。

EBITDAの目的2:年度ごとの収益を比較する

EBITDAは減価償却費を除いて算出されるため、年度ごとの設備投資の波に左右されること無く、経年的に比較することができます。

一般的な指標である営業利益は、設備投資が多い年度は、減価償却費の増大によって小さく計上され、そうでない年度は大きく計上されます。

営業利益では設備投資の波よって比較が困難になりますが、EBITDAを用いることで、本業の収入を純粋に比較することができます。

EBITDAの目的3:海外企業との比較に用いる

EBITDAは、日本企業と海外企業との収益力を比較する指標として用いることができます。

日本企業と海外企業では、その会社が所在している国や地域によって税制や税率、金利などが異なるため、それらを計算の過程で含む営業利益をはじめとする一般的な指標では単純に比較することができません。

一方で、EBITDAは税金や支払利息を含めた指標ではないため、これらの異なる条件に左右されることなく、平等な比較に用いることができます。

EBITDAのメリット

EBITDAのメリットは2つあります。1つ目は、海外企業との平等な比較が可能であるということです。2つ目は設備投資の波に影響されないという点です。

海外企業との平等な比較が可能

EBITDAを用いる第一のメリットとして、日本企業と海外企業を平等に比較できるという点が上げられます。

EBITDAは、海外の国ごとの金利や税率に左右されることなく、収益を算出することができます。金利や税率を無視できるという点で、日本企業と海外企業と比較する際に、EBITDAは有効な指標です。

設備投資の波に影響されない

EBITDAは、減価償却費を引く前の利益を表す指標であるため、設備投資の波に影響されません。

EBITDAは設備投資を積極的に実施した期とあまり設備投資を行わなかった期の業績を平等に評価することができます。この点から、EBITDAは経年比較に向いています。

また、設備投資が多く減価償却負担の高い企業と負担が少ない企業の分析においても平等に比較することができます。

EBITDAのデメリット

EBITDAには2つのデメリットがあります。1つ目は設備投資による経営圧迫を把握できないということです。2つ目は、厳密な指標ではないということです。

設備投資による経営圧迫を把握できない

EBITDAは、その計算の過程で設備投資を考慮しないため、設備投資による経営圧迫を把握することができません。

EBITDAは減価償却を考慮しないため、設備投資が経営を圧迫しているかどうかを判断することができません。

実際は過剰かつ不必要な設備投資によって経営が危機的な状況にあるとしても、EBITDAは安定的な数値を出しているということがあります。

厳密な指標ではない

EBITDAのデメリットは、厳密な指標ではないということです。

企業の正確なキャッシュフローを把握するためには、その企業の在庫や売掛金の増減に加えて、設備投資も考慮する必要があります。しかし、EBITDAは計算の過程でそれらを完全に無視します。

そのため、その企業の正確なキャッシュフローを知りたいのであれば、EBITDAは用いるべき指標ではありません。

EBITDAと営業利益の違い

EBITDAと営業利益は似たような指標ですが、大きな違いがあります。その違いとは、EBITDAが現金ベースの稼ぐ力であると一方で、営業利益は本業で稼ぐ力を表しているということです。

EBITDAは現金ベースの稼ぐ力

EBITDAは営業利益に減価償却費を足した指標であり、現金ベースの稼ぐ力を表しています。

減価償却費は、一番最初に設備を購入したり工場を建てたりした時の支払い時にだけ現金が動き、それ以降は一切動きません。しかし、会計上のルールでは、それらの設備や工場などは年度ごとに価値が逓減していくという考え方の元、耐用年数の期間を設定し、資産価値を耐用年数で割った金額を帳簿上で処理します。

減価償却費は、あくまで帳簿上で金額が動いているだけであり、現金によって企業がどれだけ稼いでいるかは、EBITDAを見ることでわかります。

営業利益は稼ぐ力を表す

営業利益は企業が本業で稼いだ利益、つまりその企業の稼ぐ力を表します。

営業利益は、売上高から売上原価を差し引いた「売上総利益」から、商品の販売においてかかった人件費や広告費などの「販売費および一般管理費」を差し引いて計算します。

本業とは関係ないことで得た利益を排除しているという点から、その企業の中心となる事業で、どれだけ稼ぐ力があるのかを知りたいときに、営業利益は役立つ指標です。

EBITDAについて知ろう

今回はEBITDAの計算方法や目的、メリットやデメリットについて紹介しました

EBITDAは企業分析や比較においてとても有用な指標であり、知っておくことで、日本企業から海外企業まで、幅広い企業を比較分析することができるようになります。

EBITDAについて知り、企業分析をより効果的に行いましょう。

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