欠勤する際に知っておくべき知識と影響のあること|注意すべきこと4つ

ビジネスマナー

欠勤とはどんな意味?

「欠勤」とは、「雇用されている者が業務免除されることなく仕事を休む」ことです。簡単に言い直すと、「出勤しなければならない日に仕事を休むこと」です。

労働者側の都合で休むのですから、当然お給料は出ませんが、「欠勤」を「有給」として申請することもできます。

ここでは、もし「欠勤」してしまった時に知っておくべきことを分かりやすく書いていきます。

欠勤することで影響のあること

「欠勤」はただ単に仕事を休んだ、だけでは済まされないこともあります。

もしチームでやっている仕事であれば、欠勤が続くと仕事にも影響がでてきますし、周りの人の信頼も失うでしょう。個人でやっている仕事だとしても、あとで自分にしわ寄せがくる場合もあります。

他にはどのような影響があるでしょうか。

欠勤した分の給料が差し引かれる

「欠勤」したら、もちろんその分のお給料はでません。

「働いていない日はお給料がもらえない」という意味のことを、ノーワークノーペイの原則と言います。

風邪やケガ、インフルエンザなどの場合でも、欠勤扱いだとお給料は払われないので気を付けましょう。

欠勤し過ぎると減給や降格にされる可能性もある

たかが「欠勤」と考えている人がいるなら、それは間違いです。

欠勤が続くと、仕事の査定に響き、減給や降格の対象にされることもあります。仕事では能力も大事ですが、人間関係も大切です。欠勤が多くなると周りの人の信用を失い、仕事ができる人だとしても「できない人」と思われてしまいます。

欠勤する場合は、周りへの配慮をすることが大切です。

欠勤した場合に知っておくべき知識

「欠勤」はしないほうがいいのですが、人間生きていればどうしても仕事に行けないこともあります。

ここでは、やむ負えず「欠勤」した際に、知っておいたほうが良い知識を紹介します。

欠勤を有給として申請できる

「欠勤」は「有給」として申請できる、ということは絶対に知っておいてください。

もちろん、有給が残っていることが大前提です。

本来ならば、有給は事前申請しなければいけませんが、やむを得ず欠勤してしまった場合、職場に許可をもらい、有給を事後申請してください。

欠勤を有給に充てるかどうかは、雇用者に決める権利があります。雇用主側が勝手に有給を消化させることはできないということも覚えておきましょう。

欠勤をする際に注意すべきこと4つ

やむを得ず「欠勤」する場合もあるでしょうが、その場合にも注意すべきことがあります。

どうしても休まなければならなかった場合でも、周囲への配慮は忘れずに行いましょう。

欠勤をする際に注意すべきこと1:無断欠勤はしない

連絡せずに仕事を休む「無断欠勤」は、社会人として言語道断です。

無断欠勤されると仕事にも支障をきたしますし、予定していた時刻に来るべき人が来なければ周囲も混乱します。自分が想像している以上に多大なる迷惑をかけるということは、常に頭に入れておかなければなりません。

また、無断欠勤が続く場合は、「解雇」の対象になる場合もあります。一度や二度の欠勤で大げさだと思うでしょうが、そのくらい無断欠勤はダメなことです。

社会人の常識として、「無断欠勤」は絶対にやってはいけないということを覚えておきましょう。

欠勤をする際に注意すべきこと2:早めに連絡をする

どうしてもやむを得ず仕事を休まなければならなくなったときは、できる限り早めに連絡しましょう。

例えばいつもより体調が悪い場合、少し無理したら行けるかもとギリギリまで粘っていても、結局行けずに直前で連絡をすると、不足分の人の配置がすぐにできず、会社に迷惑が掛かります。

また、急な忌引きなども欠勤理由になりますが、連絡を受けた時点ですぐに会社に伝えましょう。

今日は仕事に行けそうにない、と思った時点ですぐに連絡することが大切です。

欠勤をする際に注意すべきこと3:しっかりと理由を明記

やむを得ず欠勤する場合には、事前連絡のほかに、欠勤届を出さなければなりません。

その際には、欠勤した理由をしっかりと明記しましょう。欠勤届は会社によって書き方の違いがあります。

自分の職場に準じた書き方で提出しましょう。

勤をする際に注意すべきこと4:仕事の影響が出る場合は引継ぎをする

欠勤理由が前もって分かっている場合は、仕事に影響が出ることが予想されるので、事前に引継ぎを行っておくことが必要です。

引継ぎをしっかり行っておけば、欠勤当日に職場の人も困らないでしょうし、自分も心置きなく休むことができます。

自分は休むから関係ない、ではなく、自分がいなくても大丈夫なように事前準備をし、周囲に配慮しましょう。

欠勤に似た言葉の意味を知ろう

「欠勤」に似た言葉には、「休業」「休職」「有給」「公休」といったものがあります。

それぞれどういう意味合いを持つのかを見ていきましょう。

欠勤に似た言葉の意味1:休業

「休業」とは、会社側の都合と労働者側の都合の2種類あります。

意味としては、「労働義務がある日に取得する休み」、つまり、会社と労働契約が継続したまま長期の休みを取ることです。

会社側の都合で「休業」になった場合、会社は労働者に一定の休業手当を払う義務があります。

労働者側の都合の「休業」の例は、「育児休業」や「産前産後休業」です。

休業の場合、会社に籍は置いておけますが基本は無給であり、会社は必ず賃金を払う義務はありません。休業中に賃金をもらうには、休業申請者が別途手続きをする必要があります。

欠勤に似た言葉の意味2:休職

「休職」とは、会社の指示や規定によって業務が免除されている事を言います。

休職の場合は無給が多いですが、見舞金といった形でお金が出る場合もあります。

休職は法律で決められているものではなく、会社によって規定があるものなので、大体一年~一年半ほどの期間で定められています。

欠勤に似た言葉の意味3:有給

「有給」の正式名称は「年次有給休暇」であり、意味は、労働者の休暇日のなかで、雇用者から賃金が払われる「有給」の休暇日のことです。

簡単に言うと、働いているときと同じように賃金がもらえる休みのことです。

他にも「年休」「有休」といった言葉がありますが、これらはすべて「年次有給休暇」の略なので同じと考えてよいでしょう。

2019年4月1日から、年に10日以上の有休があるすべての労働者は、会社側が最低でも5日間の有休消化をさせなければいけない、と義務化されました。

これは正社員だけでなく、契約社員、パートやアルバイトでも基準を満たしていれば適用されます。

守らなければ違法となり刑事罰が与えられるので、有給は労働者の権利だということは知っておきましょう。

欠勤に似た言葉の意味4:公休

「公休」とは、会社が労働を免除した休みのことです。なので、公休日に有給を使うことはできません。

一般的には土日を公休とする会社が多く、祝日やお盆、年末年始なども公休とされる場合が多いです。

ただし、接客業などシフト制の職場の場合は、会社側が指定した日に公休をいれられるので、会社によっても違うということは知っておきましょう。

欠勤するときは必ず連絡をすること!

いかかでしょう。「欠勤」した際に注意すべきことや、どのような影響があるかということを分かっていただけましたか。また、欠勤と類似した休みの種類についても、理解していただけたのではないでしょうか。

「欠勤」する際に必ず連絡をすることは、社会人としての常識です。この連絡をするときに、注意すべき点がいくつかあります。

連絡は、必ず電話連絡にしましょう。会社によっては、最近はメールでの連絡を可とするところもあるみたいですが、基本はきちんと口頭で休むことを伝えるべきです。

そして、必ず自分で連絡をしましょう。いまだに学生気分が抜けずに、欠勤する際に親御さんが連絡をしてくるといったケースがあります。しかし、社会人になったのですから、自分の口で休む理由を伝えるべきです。

電話をすることができない深刻な状況でない限り、自分で電話をしましょう。そして、欠勤後に出社した際は、迷惑をかけた旨を詫び、お礼を言いましょう。

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