- 30代は現場の中心となって活躍することが期待されている
- しっかりと自分の経験を振り返り、将来の展望を持ったうえで転職する
- まずはエージェント登録から。思わぬ非公開求人が紹介されることも
30代で未経験の仕事に転職するコツ
転職活動とは、企業と自分のお見合いみたいなものです。30代で未経験の仕事に飛び込むのはお見合いでの初対面の時の様なものですね。転職の書類応募はお見合い相手に顔写真とプロフィールを送る事に似ていますね。
でも、30代のお見合いは男性も女性も若い人に比べて不利ですよね。面接でも「ほう…30代ですか…」「なぜ30代で転職を考えたんですか」などと聞かれる事があるかもしれませんね。そんなシーンでは、思わず、「30代、30代って連呼しないで」なんて言いたくなりますね。
実際求人の場面では「年齢35歳まで」と明記している所も少なくないですし、「若い方が活躍している職場です」などと、遠回しに30代だとちょっと…の様な表現をしている広告も数多く見かけます。
でも、30代ということのメリットについて、しっかりアピールが出来れば、未経験の仕事への転職であっても就職できるかもしれませんよ。30代になると非公開の求人も増えてくるので、転職エージェントや転職サイトを使うようにしましょう。
企業は30代の転職に何を求めているか？
企業が転職者に求めることは年代によって違ってきます。20代であれば若いからこその吸収力の速さや柔軟な発想、色々なものにアンテナを張る好奇心の他に体力などが挙げられるかもしれません。
しかし、30代に企業が求めるのは学校を卒業して10年近く過ごしてきた社会経験や、それまで蓄積してきた仕事のスキルなどが重視されます。
そのような経験を生かした仕事の現場での即戦力としての力と20代の社員や新入社員を引っ張っていく力、会社の上層部と若い世代との橋渡し役としての力、会社の業務やプロジェクトを中心になり引っ張っていく力などが必要とされます。
そうした力で会社に未来を支えていってくれることが会社が30代の転職に求めることではないでしょうか。
30代の自分は転職先に何を求めているか？
まずは、30代の自分が転職で何を求めているのかを再度確認しましょう。家族の為に収入を上げたい、休日や就業時間でもう少し余裕が欲しい、などの条件面での改善かもしれません。
また、前職では果たせなかったスキルアップかも知れません。同じ業界の中で他の業種に魅力を感じたことかも知れませんし、営業であったが、数字の管理力が評価されていた…など、新たな適性に気がついたからかもしれません。
面接は会社と自分のお見合いのようなものと先ほど述べましたが、最終的に相手との兼ね合いで自分の条件が多少緩く変更するとしても、あらかじめ自分の希望をはっきりと認識しておくことはとても重要なことです。
本格的な転職活動の前に、プロのキャリアアドバイザーの面談をしておくといいでしょう。
30代の自分の棚卸しを行う
未経験の仕事に転職を考える場合に必要なのが、自分の棚卸しです。今まで自分はどんな事をやってきて、何が好きかから始まって、未経験のどんな仕事がやりたいのか、なぜやりたいのか？家族の事なども考えるかもしれません。
30代で未経験の仕事に就職して家族は理解してくれるだろうか？一家の主であれば、奥さんがうまくやりくりしてくれるかな？なんて事も考える必要がありますね。
30代の転職で挑戦する仕事が未経験であれば、それまでにどんな経験をしてきたかが武器になります。
30代、営業職としての経験
30代の営業職であれば、仕事を受注するために、人と関わってきたこと全てが経験になります。同じ営業職であっても業種により経験することが違います。
例えば個人向けの金融商品や資産形成を目的とした商品を売り込むのであれば、ただ単に 相手の利益になることを提示しても、心は動きません。時として相手のことを思いやり心に寄り添うことで仕事につながることもあります。
反対に企業相手の営業であれば、 個人の情では仕事は動きません。いかに相手の利益になる提案をできるかが必要です。また時には個人的な人脈などを使うことを仕事を取るためには必要です。
30代、事務職としての経験
30代の事務職であれば、数字に対しての厳しさや正確さといったものが武器になるでしょう。また、営業職などのギリギリのスケジュールに対応したり、お客様や社内とのやりとりを行う中でのコミュニケーションを取りながらの気配りなども強みになるでしょう。
30代、技術職としての経験
30代の技術職であれば、 専門的なことに10年以上関わり続けた実績と自信が武器になるでしょう。一つのことにずっと携わったのであれば、研究やその結果向上した実績が、現場でのこだわりがあれば、製品のクオリティにどう活かしてきたのか…と言った点が訴求できるでしょう。
30代、管理職としての経験
30代での管理職経験があれば、40代と20代の両方の気持ちが汲み取れる立場にいたはずです。会社の中枢として、また、上司と部下の橋渡し役として活動してきた実績が武器になるでしょう。
現場や部下のどのようなトラブルなどにどう対処して指導していったのか、結果としてでた成果やそれによって学んだこと、成長できたことなどもアピールする材料になるかも知れません。
強みと弱みを整理する
30代までに関わってきた仕事により、 身についているスキルは様々であることがわかります。自分の経験の棚卸しをした次に必要になることは、自分の強みと弱み、すなわち自分ができることとできないことをしっかりと把握することです。
例えば事務職の管理職として経験を積んできたのであれば、数字の把握や部下や上司との橋渡し役は得意であるけれど、社外の取引先との折衝や、ものづくりの現場の技術者のことが分からないなどです。
自分の特徴は他人の方がよくわかるということもあります。「マイナビエージェント」のキャリアアドバイザーなどに相談すると、あまり意識していなかったアピールポイントが出るかもしれません。
30代以降の将来の展望を持つ
そして、自分の得意とすることを得意とすることが把握できれば、30代の今から5年後10年後といった将来に自分の得意分野を活かしていきたいのかどうか。また、活かすのであればどのようにスキルアップや経験を積んでいきたいのかどうかということを考えることができます。
将来の展望や目標が見えてくれば、どういったものは自分に足りないことなのかと言うこともよりはっきりしてくるでしょう。先ほどの事務職の管理職担当の経験を持つ人の場合であれば、 さらにレベルアップして行くためにはどういった知識が必要だろうかと考えていることができます。
資格をとって経験・知識の上乗せを
未経験での30代の転職は、社会人になってから10年余り積み上げてきた経験が一番の武器となりますが、未経験であることが弱みでもあります。その弱みを補うためには転職先の仕事に役立つ資格を取ることで経験プラス知識という強みを作り出すことができるのです。
先ほどの事務職の管理担当経験を活かして、30代で未経験の仕事に転職する場合であれば、不動産業界で活躍していくのであれば宅地建物取引士の資格が必要になりますし、外資系の企業での就職を考えているのであれば英検やTOEICなどの英語関係の資格や英文会計士などの資格を勉強する必要があるかもしれません。
30代で未経験でも転職であっても新たな知識をプラスすることで自分の能力をアピールすることができるのです。興味があるものがあれば、「Brush up!」などで探してみると良いでしょう。
30代での転職活動、実際の面接で大切なこと
これまで、自分の希望をはっきりさせること、自分の棚卸しを行い強みと弱みを把握すること、足りない部分の対策として、資格などの取得も考えることなど、30代での転職で必要なことをまとめて来ました。そして、実際の面接の場面で大切なことは相手の希望とバランスをとることです。
営業で管理職としての実績があったが、クリエイティブな方向を目指したくなった、しかし勉強をする時間が取れず転職をする決意をした…といった場合を一例としてみます。この様な場合、未経験を補うために勉強をして知識を増やす時間が欲しい所です。
しかし、企業側としては、管理職としてのスキルを活かしたい為、時間の調整を必ずしもつけることが出来ないことがあるでしょう。
応募や面接の場面では、まず、自分の要求を前面に出すのではなく、企業側の求めることを聞き、自分の今までの経験で活かせることや企業に提供てきる利益という観点から話をしていきます。その上で今後考えている展望やスキルアップのための機会が欲しいと交渉をして行くと言う交渉の流れになるでしょう。
このような交渉をする場合、事前にエージェントなどを通して事前に軽く相談しておくと、希望が通らない会社を受けて時間を使うことを減らせるかもしれません。
30代転職に有利な資格
英語
海外から日本への渡航者が伸びる中、日常で英語を使う機会も増えてくるでしょう。小学校などでは小5，6年生が必修授業としてカリキュラムの中に組み込まれているばかりか、小学校3年から英語を必修化しようとする動きもあります。これから英語の必要性はますます高まってくるのではないでしょうか。
ビジネスの現場においても、 店舗の店頭や企業の受付での外国人客への対応以外にも、一般企業であって海外への販路の開拓や外国企業との折衝や取引画面が出てくる可能性があります。 そうした場面で活躍するためには英語の知識を持っておくことは必須条件と言えるでしょう。
簿記
簿記の資格はレベルに合わせて段階的に行っていることは可能です。例えば日商簿記であれば1級から4級までのレベルがあり、簿記の入門編としての4級から経営分析を行うことのできる1級レベルまで順を追って学習していくことで知識を取得していくことができます。
また日商簿記1級の取得後にはさらに専門性の高い会計士などの資格を目指すことができます。
宅地建物取引士
不動産取引を行うためには、契約の説明に宅地建物取引士、通称宅建と呼ばれる資格を持った人材が行う必要があります。しかし不動産業界の中で宅建の資格をを持っている人材はそれ程多い訳ではありませんそのため宅建の資格は需要が安定して いると言えます。
マンション管理士
首都圏など都市部を中心にでマンションの売り上げが上がると共に、 それらのマンションての管理を行う人材の必要性が出てきます。
求人情報などでそういった情報を見かけることも少なくないですし、ハローワークの講習などでマンション管理士講習会などと言ったセミナーを見かけることもあります。
資格の勉強方法
資格の勉強方法には、いくつかの方法がありますが、仕事をしながら学ぶ場合と、転職活動しながら学ぶ場合、近くの勉強だけを集中して行う場合ではそれぞれ勉強にかけられる時間が変わってきます。
国が行っている公共職業訓練を受ける方法から、テキストや問題集をなどを活用しての独学での学習まで様々な方法があります。
職業訓練
職業訓練には国が設置している公共職業訓練施設などでの受講のほか、民間の企業に委託しての訓練を受講することもできます。受講するのに必要な条件としては、就職するという意志の他に、雇用保険の受給資格を有してしていることが上げられます。
求職者支援訓練
雇用保険の受給資格を有していることが必要な公共職業訓練に参加することのできない場合があります。例えば転職活動中なので雇用保険の受給期間が終了してしまった場合や、雇用保険の受給資格を持っていない場合などです。
その様なケースのために求職者を支援する訓練が別途設けられています。
補助金の活用
仕事へのスキルを上げたいと考えている人のために、国の補助制度として、個人向けの制度と企業の経営者に向けた制度があります。
一般教育訓練給付制度
一般教育訓練給付制度は個人で学習を行う人の為の補助制度です。厚生労働大臣の指定する学校で学ぶことで訓練にかかった費用の一部の助成を受けることができます。
訓練給付は通学の他、通信教育でも受けることが可能です。資格や口座は「Brush up!」で探すことができます。
キャリア形成促進助成金
この制度は従業員の育成を考える経営者向けの補助制度です。仕事のスキルアップをするための講座などへの受講に対して、金額の一部を助成する制度で、転職先でさらに資格などの取得により仕事に役立つ知識などを取得したい場合などには活用できるでしょう。
学習方法のメリットとデメリット
資格を学ぶには大きく分けて自宅などでの独学で学ぶ方法と、学校などで集団で学ぶ方法があります。それぞれメリットやデメリット、個人の置かれてる状況により向き不向きがあります。
独学での学習
独学での学習の最大のメリットは、学習時間が個人の都合や日常のスケジュールに合わせて自由にできる点があります。またテキストや問題集などを購入だけで進むと言うコスト的なメリットもあると言えるでしょう。
反面、デリットとしては 学習の進捗が個人の管理に委ねられてしまうために、 学習の進捗は個人差があるということがあります。また個人で勉強をするために学習を進めていくモチベーションの低下が起こる可能性があるという点もデメリットの一つと言えます。
しかし、ネットやスマホなどを活用をすることでスケジュール管理ソフトなどを使い学習計画を縦しっかりと進めていくことができます。
また、合格者の体験談や合格までのアドバイスなどを参考にしてモチベーションを保っていくことができるかもしれません。
通学での学習
学校や職業訓練校などへの通学で学習を行う場合は、仲間と共に学習をすることで高いモチベーションを保てることがメリットです。また担当講師に不明点を質問することや、受験に関しての情報などの生の情報を聞くことができるのもメリットのと言えるでしょう。
他にも、自分より上の世代や若い世代と一緒の場で勉強することで、自分の学習速度や
レベルの把握にもなります。しかし、カリキュラムの時間割で学習時間が制限を受ける点や独学の場合に比べて費用がかかるという点がデメリットと言えるでしょう。
民間の学校などの場合には、国の補助金制度の対象校を選ぶなどをすることで費用的な面を安くできる可能性があります。
通信教育での学習
通信教育での学習は時間が自由になる点とメールや手紙などで講師に不明点などの質問をすることが出来るのがメリットです。また厚生労働大臣の指定コースであれば、国からの補助金を受けることが可能です。
通学や独学のメリットを合わせた学習方法と言えますが、学習するためのモチベーションを切らさないようにすることが必要です。また講師への質問に関しては回数制限がある場合もあるので、聞きたいことの要点を絞った質問が必要になるかもしれません。
「○○講座 通信教育 体験談」通信教育であれば、受講者の体験談…といったものもネット上でたくさん見つかりそうです。そうしたものを参考にすることができます。
同時に「○○資格 失敗談」などうまく行かなかった事例も見つかるはずです。そうした先輩学習者の失敗談は学習を進める上での反面教師になるはずです。学習を進める前に確認しておくことも大切です。
通信教育での資格取得は「ユーキャン」で大体のものが見つかるのではないかと思います。
未経験でも30代で転職しやすい職種
30代で未経験で転職を行う場合にはそれまでの経験を活かすことが大切であることや、その経験を踏まえての今後の展望を考えて行くことが大切だと言いました。
しかし、実際の転職活動では、業種も職種も全くの未経験であれば、成功や不成功の以前に、採用される事自体のハードルが非常に高い物になります。
一番良いのは同じ業種でそれまでの経験に近い職種を選ぶことです。同じ業界であれば、業界独自の知識や内情を改めて頭に入れる必要がなく、前職での経験を転職後に活かすことが容易に出来る可能性が高い為です。
一例としては、広告代理店の営業職から別の職種への転職の場合には、営業で顧客の声を聞いていた経験や競合他社の提案なども数多く見ていると言う経験から、企画やクリエイティブな職種への転身をできるかもし知れません。
クリエイティブの未経験を補う為には、パソコンソフトなどの資格取得による基礎知識の取得が必要になります。しかし、顧客視点からみたクリエイティブ提案や営業時代経験からの観点で仕事を進めることができるでしょう。
何をアピールするかというのは、転職エージェントや転職成功経験のある知人などに相談してみるといいでしょう。
30代で転職回数が多い場合
もし、30代で転職回数が多い場合は気がひけますよね。たとえ、それぞれの転職に理由があったとしても、転職回数が多いというだけで、飽きっぽいと思われないか、だらしないと思われないかと心配になるものです。
そして、面接担当者はそうした事を聞いてくるものです。転職の回数が多くても、スキルアップや新しい環境で学びたいことがあったなど、それぞれに理由があれば、逆にアピールの機会として利用できます。
スキルアップの為に転職をした理由とそこから何が学べたか、その経験を今回の転職でどう活かして行こうと考えているか…と訴えることで、転職が必要なことだったと訴求することが可能になります。
しかし、転職理由も前向きなものばかりとは限りません。中には残業や休日の少なさやパワハラなどでの転職もあるかも知れません。その様なケースでは、まずはそれぞれの理由を正直にしっかりと伝えてしまうことが大切です。
ただそのままではただ会社に不満を持つ人材ではないかと思われて終わりです。重要なのは退職理由を前向きなメリットとして変えてしまう事です。
休日や勤務時間で折り合いがつかなかったのであれば、本来取れていた休日などがあれば、どの様に有効に活かせたのか、今回の転職ではどの様にスキルアップを考えているのかと言う様に話しをして行きます。
仕事環境などがマイナスの環境ではあったけれど、実際は会社への貢献を考えていて、これからは具体的にこうして貴社の売り上げや会社の成長に力を尽くして行きたい…とプラスの方向へ話を向けることが大切でしょう。
自分を活かした転職を
- 30代は現場の中心となって活躍することが期待されている
- しっかりと自分の経験を振り返り、将来の展望を持ったうえで転職する
- まずはエージェント登録から。思わぬ非公開求人が紹介されることも
30代での未経験の仕事への転職では、20代の新卒や第二新卒の応募者の様に意気込みだけをを伝えるのではなかなか成功に結びつかないかもしれません。例え人一倍やる気があったとしても若い人材と同じ土俵で争ってはいけないのです。
30代には社会で出て10年以上培ってきた経験という大きな宝があります。自分どのような経験や知識があるのかを棚卸しした上で、未経験の仕事でそれをどのように活かし会社の売り上げや成長に貢献していけるのかを 考えて主張するのが大切です。
その上で未経験という弱点を補うために資格取得のための勉強をすることで知識という武器を身につけることができるのです。
転職活動は会社とのお見合いの場の様なものであると冒頭で述べましたが、自分の希望も考えつつ、企業というお見合い相手の希望に添って、自分を合わせて行くという様に考えて行くと企業も自分も末永く幸せになれるのではないでしょうか？
出会いの場を提供してくれる転職エージェントなどのサービスもあるので、最大限に利用しましょう。「マイナビエージェント」など複数の会社に登録しておきましょう。
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