BYODとは
BYODとは、「Bring Your Own Device」の頭文字をとった言葉で、企業などに従業員が私物の情報端末を持ち込んで、業務を行うことを意味します。
私用で普段使っているタブレットやPCなどから、企業の情報システムにアクセスして業務に必要な情報を閲覧し、仕事をします。ここではBYODの企業の導入率や、BYODを導入することによる企業側や社員のメリットやデメリットを紹介します。
導入の割合
BYODの導入の割合ですが、中小企業の中では、BYODを認めているとする企業は全体で40％ほどで、現状認めるか検討中であるとするのは約7％ほどになります。スマートフォンなどの普及率に比べれば、企業側の対応はまだまだ追いついていないということがいえます。
【企業】BYODのメリット4つ
BYODを業務に取り入れことにより、効率的に仕事を進めることができるなど、企業側や社員側にメリットがいくつかあります。ここでは、企業別の、BYOD取り入れによるメリットを4つご紹介します。
【企業】BYODのメリット1：コスト削減
企業側のBYODのメリットとしては、コスト削減が挙げられます。BYODは従業員所有の端末を業務に利用するため、初期費用や維持費にかかるコストをカットすることができます。
従業員が多い企業では、業務に使用するPCやスマホなどの初期費用は莫大な金額になりますが、BYODを導入することにより新規の端末購入や維持費などのコストカットが可能で、これは企業側の大きなメリットとなります。
【企業】BYODのメリット2：業務の効率的
企業側のBYODのメリットとしては、業務が効率的になるということが挙げられます。従業員は仕事でもプライベートでも同じデバイスを利用できるため、使い慣れていることにより効率よく業務を進めることができます。
また、ちょっとした隙間時間を使って仕事を進めることができるため、無駄な時間がなくなります。たとえば、外回りの後直帰したとしても移動途中に自分の端末で業務ができ、社員の負担も減らすことができます。
【企業】BYODのメリット3：シャドーITの防止
シャドーITとは、企業側の把握なしに従業員がIT活用をすることです。
BYODが認められていない場合に、自分のデバイスを無断で業務に使用してしまうとセキュリティ面において問題が発生することがあります。
しかし、BYODを認めることによって、あらかじめ使用するための手段が講じられていますので、シャドーITを防ぐことができ、セキュリティ面では個人デバイスによるリスクを軽減させることができます。
【企業】BYODのメリット4：BCP（事業継続計画）の実現
企業側のBYODのメリットとしては、BCP（事業継続計画）の実現が挙げられます。BYODを認めることによって、従業員は個人のデバイスによっていつでもどこでも業務を行うことができるようになります。
そのため、在宅勤務などのリモートワークも行うことができ、何かあったときも事業継続が可能となって、事業継続性のリスクを軽減できます。
【社員】BYODのメリット4つ
BYODを取り入れることによって企業側のメリットがあることがわかりましたが、社員側にもBYODによるメリットがあります。ここでは社員側のBYOD導入によるメリットを4つご紹介します。
【社員】BYODのメリット1：操作が簡単
社員側のBYODのメリットとしては操作が簡単なことが挙げられます。BYODにより個人端末で業務を行うことができ、操作慣れした端末で業務を進められます。
BYODなしの企業の場合、オフィスで会社のPCでなければ仕事ができず、外で仕事するにも会社からデバイスを借りる手続きをして慣れない端末で仕事をしなければならず結構なストレスです。しかし慣れたデバイスならそんなストレスなく操作ができ負担が軽減されます。
【社員】BYODのメリット2：時間や場所を選ばない
社員側のBYODのメリットに時間や場所を選ばないということがあります。BYODによって個人端末を使って会社の業務を行うリモートワークができるため、社員は時間や場所を選ばすに仕事ができます。
たとえば、ちょっとした隙間時間も、デバイスさえ持っていれば仕事ができてしまい、時間の節約にもつながります。BYODによって、社員はワークライフバランスに沿った働き方を実現できるというメリットがあるということです。
【社員】BYODのメリット3：管理しやすい
社員側のBYODのメリットとしては管理しやすくなるということが挙げられます。BYODによって、いままでは会社のPCや会社のデバイス、個人のPCと別々で複数端末で管理していたものが、個人のデバイス一つで管理できます。
そのため、社員も仕事で使用するデータなどの管理がしやすくなり、作業効率も上がります。
【社員】BYODのメリット4：補助金や手当制度
社員側のBYODのメリットとしては補助金や手当制度が挙げられます。私物PCを業務利用するということは私物の端末のプロバイダ代や電気代、端末修理代などを個人で負担することになります。
そのため企業によっては、BYODで個人デバイスを利用している場合に補助金や手当を支給するところもあります。補助金や手当がもらえるのであれば、個人デバイスを維持する費用も軽減できるというメリットとなるでしょう。
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BYODのデメリット4つ
企業がBYODを認めることによって多くのメリットがあるということがわかりました。しかし、BYODを認めることによるデメリットも存在します。ここではBYODによるデメリットを4つご紹介します。
BYODのデメリット1：情報漏洩のリスク
BYODのデメリットとしては情報漏洩のリスクが挙げられます。私物のデバイスで会社の業務を行うということは、セキュリティ面がしっかりしていない端末の場合、情報漏洩のリスクが高まります。
また、それ以外に個人端末を使うことでウィルス感染のリスクもあります。BYODによる情報漏洩の対策についてはデータを情報端末に残しておかないことが必要です。
BYODのデメリット2：セキュリティ問題
BYODのデメリットとしてはセキュリティ問題が挙げられます。上述にもありますように個人端末の場合は、外部からの侵入によって情報が洩れるほかにウィルス感染をしたり、パスワード流出などの危険が伴います。
セキュリティ対策としては、私物のデバイスだとしても業務に使う以上は必ずウィルス対策ソフトを導入し、こまめに更新しておくことが必要です。
BYODのデメリット3：ネットワーク回線の混雑
BYODのデメリットとしては、ネットワーク回線の混雑が挙げられます。BYODでは個人端末によりいつでもどこでも仕事ができるメリットがありますが、それは通信環境が整っていることが前提です。
ネットワーク回線が混雑するときには、仕事上の重要なデータの送受信もままならないことがありえます。オフィスにおいては専用回線を使っていれば混雑も回避できますが、BYODでは一般回線ですのでそうもいかないということです。
BYODのデメリット4：プライベートとの線引き
BYODのデメリットとしては、プライベートとの線引きが難しいということが挙げられます。私物であるデバイスを業務用にも使うということはプライベートと業務の線引きが難しくなってしまいます。
個人の端末であれば、自分用のゲームやその他趣味の情報も入っているでしょう。仕事をしようと端末を出したものの、ついプライベートとして遊んでしまったり、線引きが難しくなります。
BYODのメリットを知ろう
いかがでしたか。BYODは企業などに従業員が私物の情報端末を持ち込んで業務を行うことだということがわかりました。普段から自分が使う端末ですので、使い慣れている上に複数端末でなく単一のデバイスで仕事ができるため効率も良く、メリットはたくさんあります。
ただし、セキュリティ面やネットワーク回線の混雑やプライベートの線引きなど課題も多くあります。BYODのメリットやデメリットを知り、今後に役立てましょう。
